【バイナリーオプション】なぜ経済指標の時はエントリーしない方が良いのか!?

 

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こんにちは。

今日も記事を読んでいただき、ありがとうございます!

 

さて今日は、取引に重要な経済指標についてお話をしていきます。

最近僕らのLINEに

「経済指標って何なんですか?」

「雇用統計って気を付けた方がいいんですか?」

などの質問が多かったので、この辺りをまとめてみました。

 

基本僕らは、経済指標が出る時間帯は取り引きしませんし、取引しないようにおススメしてます。

逆に、この経済指標の存在そのものを知らないまま取引をしていたら、それこそ大きな発表があった時には、大変なことになってしまいます。

影響がほとんどない場合もありますが、それは後から分かることであって、経済指標が発表された時には多少なりとも相場が荒れる傾向にあります。

 

だから経済指標が発表される時間帯は避けた方が良いし、「大きな動きがある日は、やめた方がいい」というのが僕らの見解です。

 

そもそも経済指標とは?


経済指標というのは、各国の公的機関が発表する「自国の経済状況の数値」のことです。

「自国の経済状況を数値化して、発表する行為」が経済指標であると言えます。

 

経済指標には様々な種類があって、種類や内容によって相場に与える影響が違うのです。

例えば今年(2019年)大阪で行われたG20ですが、これも経済指標を発表する大きなイベントの一つになります。

一方で経済指標は、大きなイベントとして行われるものとは別に、各国が発表日や時間を決めて、発表しているものがあります。

こちらの決まった日時に発表しているものが、経済指標の主流になります。

 

この経済指標が発表される日時ですが、『経済指標』と『カレンダー』という二つのキーワードで検索してみてください。

検索してもらうと、Googleならこんな画面になると思います。

 

この中でどこをチェックすればいいのか?ということになると思うのですが、ここで注意してほしいポイントがあります。

 

僕らBOJのLINEにも時々寄せられる声にあるのが、経済指標の発表があるのを知らないまま取引を行ってしまい、そこで負けてしまったというものです。

この理由が何なのかというと、経済指標の予定を出しているサイトが多々あるわけですが、サイトによって載っている情報に差があるからなんです。

 

ですので、経済指標のチェックを行う時は、必ずいくつかのサイト(最低でも2つ)を見るように心がけましょう。

それに取引前に、必ずこの経済指標をチェックするのを忘れないようにしましょう。

 

間違って、経済指標の発表がある日や、その時間帯に取引をしてしまうと、取り返しのつかないことになってしまいます。

 

経済指標の種類


さて、重要な経済指標ですが、

  • 雇用統計
  • ADP雇用統計
  • GDP
  • 消費者物価指数(CPI)
  • 中古住宅販売件数
  • 中古住宅販売保留
  • ISM製造業景況指数

などがあげられます。

 

この沢山ある経済指標がある中でどれを注目するべきなのか?

意味や内容のポイントを一つ一つ解説していきますので、最後まで読むようにしてください。

 

雇用統計 (重要度 ★★★★★)

【毎月第一金曜日発表】

経済指標の王様とも言われるのが「雇用統計」

特に注目すべきは「非農業部門雇用者数」と「失業率」

予想数字と実数字との差が為替相場に大きな変動をもたらす

発表後一瞬で、1円 = 100pips 動くことも珍しくない

経済指標の中でも特に注意すべき指標

それではここからは、先ほど挙げた重要な経済指標について、一つずつ解説していきます。

その内容とともに、重要度(市場に与える影響)も記しておきます。

 

まず始めに、雇用統計とは何なのか? ということからお伝えしていきます。

大まかな要点を上にまとめましたので、これは必ず見るようにしてください。

重要度5は最高ランクです。

 

雇用統計は上にも書いてありますが、経済指標の王様とも言われています。

この雇用統計は、毎週第1金曜日に発表されます。

これはアメリカの失業率を出していて、

  • アメリカでどれぐらいの人が失業したのか?
  • どれくらいの人がリストラされているのか?

そういったことがデータとして出てきます。

 

このデータを見ることでアメリカの大手企業で、

「これだけの失業率が出てるから、今ってドルがちょっとヤバいんじゃないか?」

とか、

「逆に失業率が減ってきているから、ドルの価値が戻ってきているのか?」

ということが推し測られて、ドルが売られたり、買われたりします。

後は、どういった企業の失業率が高いのかが、部門部門で見られたりするので、そういったところの株価が変わってくるというのもあります。

 

このように、世界最大の経済大国「アメリカ」の経済指標は、相場に大きな影響を与えてくることを理解しておきましょう。

 

それと注意して欲しいのが、この雇用統計が市場に与える影響度です。

発表された雇用統計の数値が、事前予想の範囲内であったとしても、相場は雇用統計に大きく反応します。

相場にありえない動きを起こすことが多々あるのです。

その動きは、しばらくするとすぐに収まる場合もありますし、長引いたりすることもあります。

 

だから僕らBOJは、雇用統計の発表がある第1金曜日は、夕方からは絶対に取引しないと決めています。

 

そのようにルールを決めて、そのルールを守っています。

この雇用統計の発表時には、細心の注意を払ってください。

 

ADP雇用統計 (重要度 ★★★★☆)

【雇用統計の2日前に発表】

雇用統計の先行指標とも言われる指標

民間大手給与計算会社ADP社による

4,000万人の給与データを元に算出される

政府機関の雇用は含まれないが、

本家の雇用統計と同じくらい、注目度も市場影響度も高くなる指標

次がADP雇用統計になります。

このADPというのは、Automatic Data Processing というアメリカの給与計算サービスの大手企業の名前です。

この会社が様々な企業と手を組んでいて、各企業の給与データを基に出すデータだと思ってください。

 

例えばアメリカで、給与が下がっていた場合、これはアメリカの株価がまた下がるということになります。

逆に給与が上がっていた場合は、アメリカの業績が伸びている証拠になります。

ですのでこのADP雇用統計というのは、給与重視の雇用統計だと思ってください。

これも、雇用統計と同じく超危険なので重要視してください。

 

それとこのADP雇用統計は、先にお伝えした雇用統計の2日前に発表があり、雇用統計の先行指標とも言われています。

重要度が一つ低いですが、雇用統計ほど相場に影響しないとは限りません。

市場の予想から外れていた場合や、小さくとも逆のズレがあった場合などは、かなり大きく相場を動かしますので、注意が必要になります。

 

GDP(国内総生産) (重要度 ★★★★☆)

【毎月下旬発表】

景気動向の総合的判断に使われる指標

基本は四半期ごとの発表だが

[速報値]⇒[改定値]⇒「確定値」と

3回発表されるため、毎月発表されることになる

特に、4月・7月・10月・1月に出る[速報値]のインパクトが大きく、

注目度も市場影響度も非常に大きい指標

次はGDPです。

これは景気動向の総合指数を表しているものと思ってください。

GDPが何の略なのかというと、Gross Domestic Product という頭文字を取った言葉です。

  • Gross(グロス)は総合。
  • Domestic(ドメスティック)は国内。
  • Product(プロダクト)は生産になります。

直訳すると国内で生まれた生産の数になり、日本では国内総生産と呼ばれています。

 

日本はこの国内総生産で、2009年頃まではアメリカに次いで2位にいたのですが、2010年以降は下がり続けている状況です。

 

この国内総生産って何なのかとていうと、その国の中で一定期間にモノ・サービス・生産を通じて、新たにどれだけの付加価値をつけられたのか? どれだけ新たな付加価値が生み出されたのか?

を表す数値になります。

その国の経済規模を表す、代表的な経済指標データとなります。

 

わかりやすく言うと、その国の人々が1年間に稼いだお金の総合数だと思ってください。

 

例えば、農家の方が飲料メーカーにリンゴを50円で売ります。

メーカーはそのリンゴをジュースに加工して、卸業者に150円で売って、さらにその卸業者は消費者に対して200円で売ったとします。

その場合、

  • 農家が生み出した付加価値は50円。
  • 次に飲料メーカーが生み出したのが100円。
  • 次に卸業者が生み出した50円。

というふうに計算した場合、国内総生産は200円という形になります。

 

こうした経済の循環が多ければ多いほど、その国は経済が回っていて潤っている証明になるのです。

GDPは、そうした数字だと思ってください。

 

GDPは四半期ごとの発表で、速報値・改定値・確定値と様々な形で、月に1回発表されるようになっています。

特に、4月・7月・10月・1月の速報値がインパクトが高く、注目度も高く、市場への影響も大きいです。

この数字が前年度比よりも下がっていると、日本の価値がまた下がって、日本の円の価値が落ちるっていうようになりますので、そこをしっかりと見ないといけないポイントです。

 

GDPもちょっと危険なので、この発表がある時は基本的に取引しません。

 

消費者物価指数(CPI) (重要度 ★★★★☆)

【毎月中旬発表】

インフレ系の最重要指数

金利と深い関係にあるため常に注目度が高い

小売・サービス価格を調査し、物価の水準を測定したもの

食料品とエネルギーを除いた「コア指数」が特に重要視されている

次は消費者物価指数(CPI)です。

こちらは消費者に渡る時の、モノやサービスの値段の総合的な水準を表します。

 

ちょっと難しいですけど、例えばガス・水道・電気代の光熱費を、毎月1万円しか使わないとした場合、その1万円を100とします。

それが今月になって1900円増えました。

今月は光熱費が119%になった場合、光熱費の会社が儲かっているという形になるので、そうした動向を見る数値だと思ってください。

 

これは、小売価格だったりサービスだったりと、様々な価格を見ていくものが消費者物価指数になります。

この指数が高くなっている会社であったり、その会社がどこの国にあるのかということでも市場に影響があったりします。

そうした様々な条件が絡み合って変わったりしますし、これも市場への影響が大きいので、ちょっと気を付けて下さい。

 

中古住宅販売件数 (重要度 ★★★★☆)

【毎月下旬発表】

景気動向の重要指数

不動産は景気と関連が深く、先行性の高い指数になる

中古物件で所有権移転が完了したものが対象

季節や天候の影響を受けやすく、予想と違った結果が出やすい

金融政策変更時には、特に重要視されている指数

次は、中古住宅販売件数になります。

不動産は、景気の指数の中で一番見られやすいです。

中古物件がどれぐらい売れているのかはものすごい注目度が高いです。

 

特にアメリカの中古住宅販売件数に関しては大きい数字なので、金融対策の変更時には特に重要視されます。

なぜこの中古住宅販売件数が重要視されるのかと言うと、その国の景気対策が見えやすいからです。

 

金利が上がっているのか?

それとも下がってるのか?

 

国が自国内の景気対策をする上で、銀行に対して「もっと金利を下げなさい」とか、「金利を上げなさい」というのは、景気の動向によって変わってきます。

そのあたりを重要視して見ることがポイントになります

 

中古住宅販売保留 (重要度 ★★★★☆)

【毎月10日発表】

景気動向の重要指数

『中古住宅販売件数』と同じく、景気と関連深く、先行性の高い指数

中古住宅で契約は成立しているが、所有者移転が完了していないものが対象

『中古住宅販売件数』と同じくらい市場への影響があり、

予想と大きく違った結果が出やすい指標

次の中古住宅販売保留ですが、これは上の「中古住宅販売件数」と似たような感じです。

保留というのは、契約されてからまだこの契約者(顧客)さんにわたっていない状態です。

販売件数が決まって、その後受け渡しが完了していない、中間地点にある部分になります。

 

基本的には「中古住宅販売件数」と一緒ですが、売れているのか? 売れていないのか? というのを重要視します。

不動産が売れるということは、その国の景気・経済がすごく反映するので、それを取っているわけです。

 

ISM製造業景況指数 (重要度 ★★★★☆)

【毎月第一営業日発表】

景気動向の重要指数

各企業の購買担当者へのアンケート結果

「生産」「新規受注」「在庫」「入荷遅延」「雇用」などを

前月と比較して、『良い』・『同じ』・『悪い』の三段階で評価

注目度が高く、市場への影響力がある指標

次はISM製造業景況指数になります。

米国の供給管理協会が出しているアメリカの製造業の景気状況を示す指数になります。

日本でいうと、日銀の短観(たんかん)に相当する指数です。

300を超える企業さんを管理していて、そこでどういった業種が上がっているのかを見ています。

 

例えばアップルだったらパソコンやiPhoneをつくっています。

そうした製造業(部門)が、今どれくらい景気がいいのかというのを表す指数だと思ってください。

売り上げなどのデータをしっかり見ることによって、今の現状が分かるわけです。

 

例えば、今月はアップルがめちゃくちゃ売上高いから、このパソコン市場やスマホの市場は上がってるね。

ってことは米ドルが上がりやすくなるという形で見られるので、このISM製造業景況指数も重要です。

 

今回紹介した経済指標だけでも7つありましたが、経済指標はものすごいたくさん種類があって、1個1個覚えるのは本当に大変です。

一つ一つのおおよその流れを覚えて、どういう意味があるのかを理解しておくだけでも、株やFXには様々なところで役立ちますし使えます。

ただ、今回の説明では不足している部分もあると思います。ご自身でも調べてみて、こういった内容なんだなっていうのを理解していってください。

 

発表された時に、どちらに流れやすいのか?

というのを覚えておけば、今後のためになると思いますので、ぜひこの中で学んでみてください。

 

なぜ経済指標の時はエントリーしない方が良いのか?

ここまで経済指標について色々と解説してきましたが、ではなぜ、経済指標の時はエントリーしない方が良いのかについてお伝えしていきます。

途中でもお伝えしていましたが、経済指標が発表になると、仮に数値が予想通りだったとしても、相場が荒れる傾向にあります。

しかもそれは、予想できない値動きを起こし、場合によってはその状態が収束しないこともありえます。

 

バイナリーオプションでエントリーする場合、このような予想できない値動きを示す相場には、足を踏み入れないことが必須条件です。

 

話は少し変わりますが、投資の大前提として、為替相場の分析は大きく分けると2つに分類できます。

  • テクニカル(相場)分析

チャートの波形から、相場の値動きを予想する分析方法。

  • ファンダメンタルズ(経済)分析

経済指標や経済情勢から、相場の値動きを予想する分析方法。

 

そして、テクニカル分析は短期予測に向いていて、ファンダメンタルズ分析は長期予測に向いています。

バイナリーオプションは、1分足や5分足といった超短期でエントリーしますので、テクニカル分析を使って、相場を予想します。

逆に、相場を荒れさせて未来予測ができない状況を生み出す経済指標は、避けるべきものとなります。

 

こうした理由から、ファンダメンタルズ分析に多用される経済指標の発表がある時は、エントリーしない方が良いわけです。

ファンダメンタルズ分析に使う経済指標は、長期運用を行なっているFXには向いていますが、バイナリーオプションにとっては、避けるべきものであることがご理解いただけたと思います。

バイナリーオプションは、1勝するよりも1敗を回避することが重要になる投資取引であることは、僕が常々言い続けていることです。

 

なので、予想できないポイントでエントリーすることは、ぜったに避けねばなりません。

この予想ができないポイントが、経済指標の発表時間になります。

 

例えば、バイナリーオプションでの3勝0敗と、2勝1敗を比較すれば、利益額は倍以上変わってくるのがわかると思います。

1敗の重みはそれだけデカイということを理解しておくべきです。

 

それに他サイトやYouTubeで「攻略には経済指標が狙い目!」などという記事を目にすることがあります。

でもここまで記事を読まれた方は、それが、どれほど危険なことかを理解できていると思います。

 

リスクを避け、負けない投資を目指すなら、経済指標が発表された時のエントリーは絶対にやめましょう!

 

まとめ


ということで、今回は『なぜ経済指標の時はエントリーしない方が良いのか!?』についてお伝えしてきました。

繰り返しになりますが、経済指標の時はエントリーしない方が絶対に間違いありません。

なぜかと言えば、普段使っているテクニカル分析が通用しない状況に陥るからです。

未来予測ができない状況でのエントリーは、あなたの大切な資産を溶かしてしまう危険性をはらんでいます。

ですので、絶対にエントリーはしないというルールを自分に課して、それを守るようにしてください。

 

ただ、経済指標そのものは、今後の為替や株価の動きを見張る上で、非常に重要な情報です。

 

例えば、経済指標から長期的な動きが先読みできれば、相場の今後の流れを予測することができます。

そうなれば、それに合わせたエントリーができるようになりますから、勝率はグンっとあげることもできるでしょう。

 

バイナリーオプションにとっては、あまり嬉しくない経済指標ですが、それぞれにどんな意味があり、どのようなことを数値化しているのかが理解できれば、勝率を高めることも可能になるのです。

この機会に、エントリーの前には必ず、経済指標をチェックしてみてはいかがでしょうか?

 

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